Eコマースは時代遅れ!?次世代型モバイルコマースの実態。

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「モバイル・ゲドン」と「モバイル・ショッパー」

グーグルが先月行ったアルゴリズムの変更「モバイル・ゲドン」。これはモバイル対応がされていないウェブの検索結果の順位が下降し、モバイル対応がされているウェブが優先されるという内容でしたが、デジタル界ではモバイルありきの時代にシフトした象徴的なイベントとして話題となりました。

ここ数年、アメリカではモバイルショッピングの動向もスマホやタブレットによる売上総額が2011年から2014年で三倍増しと、モバイル端末を使いショッピングをする「モバイル・ショッパー」が年々増えてきています。最近のグーグルのデータによると、消費者は平均15時間以上モバイルやアプリ等で購買前のリサーチを行い、うち約55%が今すぐにでも欲しい購買欲の高い人で、83%が24時間以内に購入を考えている人たちという事も分かっています。

スマホ対応やアプリ化がされているウェブは「モバイル・ショッパー」のような購買欲の高い人たちにリーチが可能となる一方、そうでないウェブは、もはや売上やビジネスの低迷に陥る可能性も出てくるといっても過言ではありません。

リアル店舗内で急増中の「ながらショッパー」

ウォールストリートジャーナルの記事によると、ホリデー期のリアル店舗内の売上が2010年から2013年の間で380億ドル(約4兆円)から170億ドル(約2兆円)に減少する一方、リテール総売上価格が6810億ドル(約70兆円)から7830億ドル(約80兆円)に上昇している事が分かります。グーグルのデータによると、これはリアル店舗内でショッピングをする人のうち約84%が、モバイルやスマホを使いながらショッピングをする「ながらショッパー」であると判明。この「ながらショッパー」の急増が、実店舗内の売上低迷の主な要因であるという事が分かります。

このように、近年アメリカの小売・リテール業界では実店舗内外、デジタルやリアルを問わずさまざまな手段やタッチポイント(接点)を使いショッピングしたり、ものを売ったりする「オムニ・チャネル化」が急速に進んいます。

そこで今回は「モバイル・ファースト」(モバイルを中心にデザインしたツール)のショッピングアプリとしてニューヨークで人気が高まるボックスド・ドットコム(Boxed.com)の創設者兼代表のチェ氏に最近のモバイルコマースの実態についてお話を伺いました。

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